株の売買

株の初心者が銘柄を選ぶ場合、3000以上もある銘柄の中からこれだと思うものを探すことは至難の技です。

何を指標に銘柄を選び、取引を行うべきなのでしょうか。

【スクリーニング機能】

スクリーニングとは、証券会社や株情報を提供するサイトなどが無料で提供している銘柄検索サービスのことを指します。

求職サイトや部屋探しのサイトを利用したことがある人はイメージしやすいかと思いますが、自分の希望に合った銘柄を探すために、さまざまな条件の中から値を入力したり項目にチェックを入れたりすることにより、適合された銘柄が絞り込まれるようになっています。

スクリーニングを行う際の指標としてはPRE・PBR・自己資本比率などがあげられます。

【PERとPBR・ROE】

PERは株価収益率を指します。

企業の利益と、今現在のその企業の株価を比べて高い安いかを判断するわけです。

同業他社の株価を比較するのに、PERは便利な指標です。

PBRは株価純資産倍率を指します。

企業の1株あたりの純資産額に対して株価を数値化したものです。

その数値が高ければ割高、数値が低いと割安です。

基準となる数値は1倍で、企業の資産額と株価が釣り合った状態といえます。

ROEは自己資本利益率を指します。

投資家から集めた資金をいかに利益に結びつけているかを示す指標で、その数値が高いほど配当能力があり、株主の期待の応えることができる企業であると判断することができます。

アメリカで重視されていた指標ですが、最近の日本でも重視する傾向にあります。

【自己資本比率について】

自己資本比率とは、会社の総資産のうち、株主の出資で購入したものの割合を指します。

会社の資産とは現金や預金だけはありません。

その会社の社屋や土地・設備・在庫など会社が所有しているものすべてといえるでしょう。

では、自己資本比率とはどのくらいの割合が最適といえるでしょうか。

一般的には自己資本比率が40%が目安といえます。

数値が高いほど、健全な経営を行っているため、重要な指標といえます。

自己資本比率が低い会社は残りの資産を借り入れなどで賄っているため、倒産の危機が高いといえます。

一部上場の大手企業でも、業績が悪化して赤字が継続しているというようなニュースを目にすることがあります。

なぜ、そのような企業であっても倒産しないのでしょう。

それは自己資本比率に大いに関係があります。

大手企業は、今は赤字でもかつては長きに渡って利益を出し続けてきた「信頼」があります。

ゆえに株主の出資金も多額であり、自己資本比率が高く、倒産しづらいといえるでしょう。

初心者が株の取引きをいよいよ行おうとした場合、何から手を付けてよいか迷うことがあります。

まずは、どのような流れで株取引を行うか流れを把握しましょう。

【取引の流れ】

①口座の作成 証券会社に口座を開設する手続きをします。

②口座への入金 口座に初期投資用の金額を入金します。

主に振込で行いますが、ほとんどの証券会社でネット銀行を使用すると即日入金され、振込手数料が無料になるサービスがあります。

③銘柄の選択 分析をし、投資をする企業を選びます。

④注文する 買いたい銘柄の注文を出します(買い注文)。

注文はネットで行うことができます。

株を売りたい時は、売り注文をします。

⑤取引の成立 買いたい銘柄の金額と売りたい銘柄の金額が一致した時点で取引成立となり口座から購入分の金額が差し引かれます。

売り注文の場合は、取引が成立すれば、売却した金額が振り込まれます。

株取引の時間は、平日の9:00~11:30と12:30~15:00までとなっており、時間外や土日祝日・年末年始は証券取引所は休みのため取引できません。

実際には、ネットで好きな時間に注文を行うことができます。

夜間に注文を出した場合、翌営業日の9:00の受付で取引を行います。

【現物取引と信用取引】

株の取引の種類には現物取引と信用取引があります。

現物取引とは、証券取引所に上場されている企業の株を投資家が自己資金の中で売買することを指します。

一般的な株取引は現物取引がメインといえます。

現物取引のメリットは、株価が上昇した時点で自分の判断で売却し利益を得られること(売却益)と、企業が得た利益を配当金として受け取ることができること、株主優待を得られる権利があることです。

とくに株主優待は、商品券などのほかに生活物資や食品などさまざまで株主優待だけで生活をしている有名人もいるくらいでちょっとしたブームといえます。

デメリットは、株を買うことが必ずのスタートとなるため、市場の状況によっては売却益が出づらいことです。

それに対し、信用取引は投資家の信用を自己資金以上の株式投資ができる制度です。

自己資金や株式を担保に、最高で3倍の資金で株取引を行うことができます。

また、現物取引は売却益のみに対し、信用取引は株価が下がった時に利益が出せる「空売り」が可能ということです。

デメリットは、自己資金以上分の金額は証券会社から「借りている」ため利息が発生すること、6か月以内の清算が原則であること、場合によっては追加担保が必要になることです(追証)。